西原良三 青山メインランド 社長「あなたの大切なもの大切にしたい」

株式会社青山メインランド 西原良三

「あなたの大切なもの大切にしたい」

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株式会社青山メインランドは、首都圏を中心とするマンションデベロッパーです。毎年2桁以上の成長を続け、2018年度には売上高が400億円に到達、経常利益も20億円を突破し、業績をあげ続けている会社が株式会社青山メインランドです。その代表取締役社長が西原良三氏です。
西原氏は、1988年に㈱メインランドを資本金200万円の有限会社として設立しました。2年後の1990年5月に株式会社に組織変更し、資本金を2,000万円に増資しました。
1995年2月に供給戸数1,000戸を達成、1998年1月には年間売上高100億円を達成しました。2007年3月には年間売上高380億円を達成しています。
この間、1980年代の不動産バブル崩壊・リーマンショック・東日本大震災などの逆境ともいえる時期を経ながら、2019年現在、資本金1億円・社員数222人と順調に業績を拡大しています。

株式会社青山メインランド基本理念

西原社長は、コーポレートメッセージで、「あなたの大切なもの 大切にしたい」という同社の基本理念に基づき、販売からアフターケアに至るまで、常に顧客視点に立った商品とサービスを提供していくと述べています。

人材育成

人材育成: 投資をサボっていませんか? | GLOBIS 知見録

同社は、社員教育に力をいれており、宅地建物取引士やファイナンシャル・プランナーなどの資格取得研修を業務時間内に受けることができる「青山アカデミー」という社員教育制度を設けています。仕事上の知識やスキルを身に着けるだけでなく、社員自身の市場価値を高めるための資格取得をバックアップしています。
そんな同社では、価値観の多様化する現代において、当社では営業担当がお顧客一人ひとりの考え方、背景などを十分に理解した上で提案ができるように、社員の人材育成に力を入れています。
人材育成は、内定者イベントや新人研修、合宿研修を通して、お互いを良く知った間柄になることから始まります。新人は配属後も同期が集まり、それぞれの現状を報告し合うプロジェクトなど定期的に開催しています。さらに研修ばかりではなく、休日に上司や先輩とスポーツやBBQを楽しむなど、階層を超えた社員同士が強い信頼関係を築ける風土を築いています。同社はチームでありながら「大家族」のような雰囲気で、切磋琢磨し合い、助け合い、一緒に楽しい時間を共有しながら、社員自身が成長を実感できる会社です。
社員は、ライフプランパートナーとして、顧客がより良い人生を歩んでいけるように長く寄り添っていくこと念頭に置き、顧客それぞれが持つ価値観やニーズを把握し、最適な商品や情報を提供できる人材を養成しています。
年齢やキャリアや性別に関係なく、頑張りに応じた成果を得られる会社で頑張れば頑張った分、しっかりと評価されます。成績優秀者には、海外への報酬旅行制度という具体的な報酬があり、社員全員が高いモチベーションを持ちながら日々の業務に取り組んでいます。

■事業紹介

社員の数だけ夢中がある。|青山メインランド採用スペシャルサイト

①資産運用型マンション事業
資産運用型マンションの分譲で、通常の資産形成ばかりではなく不動産を活用した保険の見直しから年金対策としての活用まで関係部署がライフプランをサポートしています。
②居住用マンション事業
同社の居住用マンション販売の特徴は、完成してから販売をすることでモデルルームではなく実際の部屋を見て顧客が検討検討できるシステムです。
③賃貸管理事業
販売した資産運用型マンションを預かり、賃貸管理業務全般を行なっています。預かり方式は主に一括借り上げです。入居者様の満足度も高く2019年3月現在99.6%の入居稼働率を維持しています。
④開発事業・流通事業
首都圏において毎年、安定してマンションの供給するため、マンションの開発事業を行うとともに、流通事業では投資用・居住用の中古マンションの仕入れを行っています。

■人を大事にする株式会社青山メインランド

会社を知る | 青山メインランド採用スペシャルサイト

西原良三氏が率いる株式会社青山メインランドは、人を大事にしている会社です。
顧客に選ばれ続ける企業になるには、真に価値のある商品を、心の行き届いたサービスとともに届けると西原氏は述べています。
顧客の信頼を得るためには、社会道徳を重んじて誠実な姿勢で行動する有能な社員が不可欠です。そのため、研修制度、休日の交流、物件周辺の清掃活動をする地域活動や成績優秀者の海外報酬旅行制度などの待遇面の考慮など様々な工夫がされています。
同社の女性の管理職の割合は20%以上であり、日本の女性管理職の割合の平均7.7%(帝国データバンク調べ、2019年8月)と比べると高い割合となっています。また、入社3年後定着率90%以上と高い割合になっており同社の人材育成効果が高いことを示しています。
最後に新たな社会貢献策として、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により他社で内定取り消しとなった新卒学生を対象に2020年4月入社の採用追加募集を実施しました。